ＢＰＳ（Book value Per Share)とも言う。企業の純資産総額を発行済み株式数で割って算出し、企業の安定性を見る指標。
ＢＰＳが高ければ高いほど、その企業の安定性は高いことを示している。
ＰＢＲを求めるのに使用される数値でもある。

ＥＰＳ（Earning Per Share）とも言う。税引き後利益を発行済み株数で割って計算する。
株式が持っている株式１株について、企業がどれだけの利益をあげているのかを表しており、企業の収益力を見る指標である。
この数値が高いほど収益力が高いといえ、業績を見る時の指標としては最も基本的なものである。
一般的に株価はこの推移に連動しやすいと言われている。

２００１年１１月にゴールドマン・サックスのエコノミストであるジム・オニール氏が提唱したブラジル（Brazil)、ロシア(Russia)、インド(India)、中国(China)の頭文字を並べた造語であり、
経済成長の著しい４つの新興国を表している。人口が多く、末広な国土、天然資源を持つ点が共通の特徴となっている。今後の高い成長に注目されている。
【類】エマージング市場

Price Earnings Ratio」の略。一般的には、市場平均との比較や、その会社の過去のレンジとの比較で割高・割安を判断する場合が多い。株価収益率とも呼ばれている。
「株価÷予想1株当たり利益」で求められ、単位は「倍」で株価が１株当たり利益の何倍まで変われているかを見る。
この数値が小さいほど割安といえる。
どのくらいの株価収益率が適当かについての基準はなく、国際比較をする場合には、マクロ的な金利水準は基より、各国の税制、企業会計の慣行などを考慮する必要がある。
ＰＥＲで株価の割安度を判断する場合は、日経平均株価や、同業他社のＰＥＲと比較するほか、その企業の過去のＰＥＲとも比較するのがいい。
【類】ＰＢＲ

東証株価指数のこと。東証１部上場の全銘柄の時価総額を指数化して算出したもの。株式市場の全体の動きを見るための指標。
値が株の影響を受けやすいという日経平均株価の欠点をカバーするために開発され、１９６８年１月４日の時価総額を１００として計算している。
日経平均株価とならんで、重要な指数の１つとなっている。

正式名は証券保管振替機構。株式を売買する時に、わざわざ株券のやりとりをしなくても、売買された株券を投資家の代わりに預かって、集中的に保管している機関のこと。
「ほふり」は、株券などの有価証券の保管、受渡しの合理化を図ることを目的として制定された機関であり、日本で唯一の保管振替機関である。
この機構があるお陰で、現金を人の手で動かさなくても銀行の口座の間で代金の決済ができるのと同じように、口座間の振り替えをするだけで簡単に株式の売買ができるようになっている。

個人投資家が、証券保管振替機構に預託せず、自宅や、銀行の貸金庫などで個人的にしまっている株券。２００９年１月に上場会社の株券は一斉に電子化された。
株券電子化の株券は効力を失っているが、発行会社が信託銀行等に開設する「特別口座」で管理・保全されており株主の権利がなくなったわけではない。
現金をタンスにしまっておく「タンス預金」と同様に、株式の場合には「タンス株券」と呼ばれるようになった。

日経平均と並んで、一番馴染みの深いインデックスである。
ダウ工業株３０種平均の略称のことで、ニューヨーク証券取引所やナスダックに上場している米国を代表する企業のうちの３０社の平均株価。
米国の代表的な株価指標として注目されている。ニューヨークダウと呼ばれることも多い。

適正評価手続き。
投資対象の財務の安定性、リスクなどを把握するために事前に行なう一連の調査のこと。

金や原油などの原資産、金利や為替、債券、株式、商品などの価格に連動して価格が変わる金融商品の総称のこと。
先物取引やスワップ取引、オプション取引など。金融派生商品ともいう。
もともとは現物でのリスクを回避するために開発された取引手法であるが、それ自体で利益をあげようとする投資家が現れ、現在は大変大きな市場に成長している。

米国の全米証券業協会(ＮＡＳＤ)が管理する店頭株市場。９０年代の米国の高成長を支えたハイテク企業が数多く登録されている。
ナスダックの株価の動向は日本の株式市場にも大きな影響を与えている。

香港市場の代表的な株価指数。ＨＳＩサービス社が１９６４年７月３１日を基準として公表している。
香港証券取引所の特価総数の約７割を占める３３銘柄を対象に時価総額で加重平均して算出される。
同様に計算された、１．金融、２．商工業、３．公益、４．不動産の業種別指数もある。

多数の銘柄をまとめてバスケット（＝かご）にはいった1つの商品とみなして一度に売買する取引。
主に機関投資家が行なう取引で、株価指数に連動するインデックス運用や裁定取引で、現物株の取引を一気に行なうようなケースで利用されることが多い。

ＰＥＲやＰＢＥが低い、また配当利回りが高いなど、株価に対して割安とみられるている会社の株のことをいう。
【類】グロース株

英語で雄牛を意味し、上昇相場、あるいは相場に対して強気であることを表す。
雄牛の角が上に向かってつき上がっており、角を下から上に攻撃することからこの呼び名がついたといわれる。
【類】ベア

銀行が最も信用力のある企業に融資する際の金利にことで最優遇金利ともいう。
貸出期間が１年未満のものを短期プライムレート（短プラ）、１年以上のものを長期プライムレート（長プラ）という。

資産運用におけるリスクを、回避・軽減・分散すること。通貨の変動リスクを回避する為替ヘッジなどがある。「リスクヘッジ」と同義。

金融機関が破綻した場合に、１金融機関の普通預金や定期預金につき預金者１人当たり元本１０００万円までと、その利息が保証される。
しかし、それを超える元金および利息分は保証されない。

信用取引、先物・オプション取引で、売買を行ない、まだ決算していないものを建て玉または玉という。
ある契約の建玉が１枚あるということは、その契約に関して一人の売り手と買い手がいることを意味している。
【類】売り建て玉、買い建て玉、玉

香港市場に上場している中国企業の株のことである。中国本土以外の投資かも可能であり、香港ドルで取引されている。
中国株式の代表的なものの一つである。

香港市場に上場している香港で法人登記が行なわれた株であるが、実際には中国本土の企業の株である。
国本土以外の投資かも可能であり、香港ドルで取引されている。中国株式の代表的なものの一つである。

後場の終値がその日の取引の中で最も高い値をつけること。逆に最も安い値で終わるのが安値引け。株式の市場用語である。

取引所でその日最初に売買が成立した株価のこと。
日中足、日足、週足などで、最初の寄り付き値を表す。たとえば、日足ならば、その日最初の寄り付き値が初め値となる。
【類】終値

取引所のその日の立会いで、どの証券会社が、どの銘柄を、どのくらい売買したかという株式の売買状況のことを示す。
買い注文のことを買い手口。売り注文の状況のことを売り手口という。

出来高は、市場全体の売買株数を示し、取引が成立した株数のことをいう。また、売買高ともいう。出来高は相場の値動きと関係しているケースが多い。
たとえば、頂点や大底を打った時に出来高が大きくなるなどの現象がみられる。

前場（午前11時ごろ）の最後の取引のこと。株式市場には前場と後場がある。取引量が少ない時など、立会時間の終了時ではない場合もある。
なお、引けには２つあり、後場の最後の取引は「大引け」という。

最低売買単位である株式の単元株数に満たない株式のこと。端数株式のことをいう。
新株式の割当発行や株式分割などにより発生する。

株価が高い銘柄のこと。特にいくら以上と決まっているわけではないが、だいたい最低でも数千円以上が目安となっている。
ハイテク産業や通信インターネット関連の銘柄や中、小型株も多い。
【類】低位株

期末に行なわれる通常の配当とは別に期中に行なわれる配当のこと。中間期に配当が決まることが多い。
会社法では、剰余金の配当は、原則、株主総会の決議が必要である。
しかし、中間配当は、定款に定めることにより、例外的に取締役会の決議でおこなうことができるが中間配当は、現物配当は認められず、金銭に限られている。

信用取引には制度信用取引と一般信用取引があり、制度信用取引では貸借取引が行なわれる。
貸借取引ができる銘柄を貸借銘柄といい、融資株数よりも貸株株数が多くなった銘柄を貸株超過銘柄という。
貸借銘柄では、売買が活況で証券会社で資金や貸株の不足が生じた場合、証券金融会社から調達する。

ＲＯＩ（Return On Investment)とも言う。特定の投資に対しどれだけ利益を生み出したかを示す指標。利益÷投下資本。
投下した資本が効率的に活用されているかを測るものであるが、効率を表す利益の値にはＥＢＩＴＤＡを用いることが多い。
【類】株主資本利益率、総資本利益率

税引前当期純利益から法人税や住民税などの税金と各種税金の調整額を引いた利益のことで、株主への配当原始はこの当期純利益である。
計算後、利益ではなく損失となった場合は、当期純損失という。

相場全体の活況具合をみる指標のこと。ある一定期間内に値上がりした銘柄数の合計を値下がりした銘柄数の合計で割った比率で１００％が中立の状態である。
１３０％を超えると天井圏、７０％を下回ると低値圏といわれる。

３カ月・６カ月・１年など、決められた２つの時点の価格を比較して、何％上昇したかまたは、下落したかを表す指標。
一定期間の上昇率、または下落率で投資などの評価に使われる。指数と株価や異なる銘柄のパフォーマンスを比較する場合などにも使われ、価格動向を把握するために用いられる。

証券会社に口座を開く場合には、特定口座か一般口座を選択することができ、特定口座の場合、１年間の売買損益を投資家に代わって証券会社等が計算した書類を送ってくれる。
また、特定口座では「源泉徴収あり」か「源泉徴収なし」を選び、「源泉徴収あり」ならば確定申告が不要。
「源泉徴収なし」の場合は、確定申告を自分で行なうが、証券会社が作成した年間取引報告書により申告が簡単にできる。
【類】源泉徴収

買い注文に対して売り注文が圧倒的に多く、売り呼び値に対して、更新値幅以内に買い呼び値が無い場合、特別売り気配となる。
また、逆の場合に特別買い気配となり、特別気配になると、更新値幅が広がる。また、板情報では「特」という文字などを株価の前につけて表示される。

信用取引で買い建てする場合の利息の方法である。
信用取引では、資金を借りて株式を購入するが、その際に投資家が支払わなければならない１日あたりの金利のことである。
【類】逆日歩

上場企業が事業年度終了後に株主や投資家向けに、事業の概況や、業績、財務諸表など経営内容に関する情報を提供するために作成する報告書のこと。
アニュアルレポートとも言う。

株式の取引をする時に必要な最低限の株数のことで、単元株数とも言う。
最低限の株数が決められていて、それが１単位になっており、株式は何株でも自由に売買できるわけではない。
原則として１０００株が１単位になっている。最近では個人投資家が売買しやすいように１００株単位にしている銘柄も多い。
このほかにも１株、１０株、５０株、２００株、５００株、２０００株、３０００株単位の銘柄もある。
【類】単元株数

定款で定められた授権株式数のうち、既に株式会社が発行している株式総数のこと。

比例配分とは、証券取引所の売買成立方法のひとつで、ストップ配分ともいう。
大まかに言えば、売買が成立した株数は各証券会社の注文株数に比例して配分されます。
ストップ高の値のまま大引けを迎えた場合、買い注文が売り注文よりも多く、注文のバランスが偏るため、通常ならば取引は成立しない。
この場合は、強制的にストップ高価格で値がつけれられ、売り数がある分だけ買い約定される（ストップ安の場合はその逆）。
約定の割り当ては、証券取引所が証券会社に注文株数に応じて割り当てを行ない、その後証券会社が自社のルールにより、投資家へ約定を割り当てる。
【類】ストップ高、ストップ安

権利内容に何ら限定のない、いわば標準になる株式を、普通株式と呼んでいる。
権利内容に特に限定が無い標準的な株式で、他に余剰金の配当を優先的に受けられる優先株式などがある。
しかし、会社法により、定款に一定の範囲・条件のもと権利内容の異なる種類の株式の発行を認めている。
日本で発行されている株式のほとんどである。

証券会社がお客様からお預かりした有価証券や金銭は、証券会社が破綻した際にも確実にお客様に戻るように保管することが、法律で義務付けられているおり、これを「顧客資産の分離保管」という。

一方、万一の場合に備えて、証券界には投資者保護基金が設立されている。法律により、基金の補償上限額（注）が２００１年４月１日から１人１,０００万円になった。しかし、「分別保管」の制度によりお客様の資産が保護される仕組みは今後もかわらない。

（注）店頭デリバティブ取引等特別なものは補償対象から除かれる。

株券を手元で所持していると、株主は常に盗難・紛失・焼失などの危険にさらされることになる。
これらの危険を避ける為の最も簡単な方法として、銀行や証券会社など販売会社が、投資家に代わって証券の保管、事務管理を行なうこと。
これにより、火災・盗難・紛失などの危険を避けることができる。

信用取引を行なうため、建玉（未決済になっている契約の総数）の金額に対し投資家が取引会社に差し入れた担保が、どのくらいの割合になっているかを示す数値のこと。

帳簿価格の略。帳簿に記載されている資産の価格のことをいい、企業は支出した金額を記帳することになっている。
取得価格のことをいう（減価償却されている資産については取得価格から償却分を除いた金額）。

証券会社などの口座を開設する時に、必要な確認書類の一つ。
口座の名義人になる申込者に氏名や住所が架空のものでないか免許証や保険証などのコピー、住民票などを用いて確認する。

取引所の場内で行なわれる証券業者の間での売買のこと。東証などでは、システム化され、立会場はなくなっている。

立ち会い時間外に、ある株主からの大量の売り注文を小口に分けて、不特定多数に売り出す売買方法のこと。
大株主などが大量に売り注文を出したい時に、証券会社は受託すると、証券取引所への届出、顧客への通知を行なう。
顧客が申し込むと、翌朝の買い付けとなるが、当日の終値よりも、ディスカウント価格で買える。
また買付手数料がかからないメリットがある。